湯川vs切込論争に思う、ネット・ジャーナリズム論の不毛

　湯川鶴章氏＠時事通信と切込隊長氏との間で、ネットがリアル世論に比肩する世論を形成しうるかという話が議論になっている。「世論形成」の話が議論になっているはず、だったのに論点がだんだんとずれていき、結局「ネットのジャーナリズムはそれ自体として独立した（ネタ振りの）役割を果たせるか」みたいな方向に行き着いてしまった。なんだかなあ。

　議論を見ると、もともとの世論形成のメカニズムについては、さすがに切込隊長のほうが統計や投票行動分析などの知識を持っているだけあって、単なる印象論で語る湯川氏とは議論の精緻さが全然違うと思えた。特に、「世論」という、社会学的に定義すればそもそも狭いメディア業界の枠を超えたところに存在する言葉を、議論のきっかけになった最初のエントリに書いたという時点で湯川氏の論が「甘い」だけのような気がするのだけれどね。

　まあ、彼のブログは「あちこちに議論を誘発する」のが主たる目的なので、議論に勝とうが負けようが「切込隊長が議論を挑んできた」というだけで、既に彼自身の目的は達成されたも同然だと思うわけだが。

　最近、ネットとジャーナリズムの関係みたいな話がやたらと喧しい（それもただネットの側だけで）が、騒ぎ立てている当の本人というのが週刊木村剛みたいなポジショントーク入りまくりの政治的なブログだったり、新潟中越地震の2chソースな告発だったりするので、なんか参戦しようという気になれなかった。

　なぜかというと、今回の湯川vs切込論争を見ても分かるように、そもそも「ジャーナリズム」というものの定義が論者によって相当違う。湯川氏の所属する通信社のように、小さな街ネタから国際政治の先端のスクープまで、あらゆる「1次情報」をかき集めてホールセールするジャーナリズムもあれば、読売、朝日に代表される全国紙のように取材した1次情報を核に自分のパーセプションをちょっとまぶして「1.5次情報」みたいにして小売りするジャーナリズム、1次情報は他紙からもらいつつ地域性やエンタメ性を加味して再構成して小売りする地方紙や夕刊紙、また単純な1次情報ではなく「識者」や「業界関係者」の2次情報も含めて取材し、パーセプションのユニークさで読ませる週刊誌、1次も2次もほとんどよそから借りてきてタダで垂れ流し、広告をくっつけるだけでカネを稼ぐ民放テレビなど、それはそれはたくさんのビジネスモデルがあるわけである。

　それを十派ひとからげに「ジャーナリズム」という言葉でくくって批判したり、ネットと対比したりしようというのは、いくらなんでも暴挙だと僕は思う。で、この手の議論は結局「ジャーナリストの全員がそんな人ではないと信じてほしい」みたいな、小学生の道徳の時間みたいな結論で終わる。きちんとセグメントができてない所以である。しかも湯川氏の論題は「世論」ときた。そもそもビジネスモデルが全然違う企業が無数にある業界の総称なのに、マスコミの言うことが「世論」だなんて、誰が決めましたか？

　実際のところ、マスコミだって日々「世論」を調査したり追いかけたり代弁したりといった努力をしているのだ。「ネット世論は社会の世論に融合するか」なんて表現、「社会の世論＝マスコミの論調」と勘違いしてるメディア業界関係者の驕りから出た以外の何物でもないと思うよ。切込氏の言う通り、「世論とは単なる割合の問題」なのだ。

　で、僕がこの議論を見ていて非常に興味深いなあと思ったのは、ここからである。２ちゃんねるのサーバー管理チームの中核でもあった切込氏が、２ちゃんねるとテレビの広告価値を比較して次のように述べている点だ。

　未来永劫という保証はないにせよ、少なくとも向こう5年から10年ぐらいまでは（ネットがジャーナリズムの１つの形に成ることについて）絶望的である。テレビとの比較が出たので考察するが、例えば２ちゃんねるの正味ユーザー数はおよそ200万人から250万人程度である。日本最大級のコミュニティとして成立しているが、その実態は視聴率1.6％程度、GRPにして月間40ポイント程度の代物である。

　しかも、取り扱うべき情報は多岐に渡るため、コミュニティ一個あたりの視聴率は板数200程度の人口密度によって按分される。したがって、２ちゃんねるの限界収益はテレビ業界の標準を考えるならば年間4億円程度である。　（切込隊長ブログ「新聞業界がこの先生きのこるには」

　 　もちろん、ここで切込氏が言っているのは、おそらく非常に単純にバナー広告という無差別なプロモーションのレベルの広告価値のことなので、２ちゃんねるを「クチコミのパブリシティ媒体」に使う場合の価値などは含まれていないだろうと思う。だが、「既存マスコミと同じ土俵に乗ったら、ネットのプレゼンスなんて鼻クソ以下ですよ」というのを、この数字以上にはっきり証明しているものもない。

　だから、湯川氏はあまり表層的なレベル、例えば「世論形成に果たす役割」といったような既存マスコミの作った土俵の上でネットメディアとリアルメディアの優劣を論じるのでなく、ネットがリアルメディアにないどんな機能を持っていて、それを使ってどんなことができるのか、リアルメディアをどう補完すれば「面白い」＆「カネになる」のかを論じた方がいいんじゃないか。

　そんなことはこの業界の人間だって皆必死になって朝夕考えていると思われるかもしれないが、まさにこの部分が「ネットの意見を聞かない」マスコミの悪い点で、ネットがすごい勢いで普及しているというのは、誰もが頭では分かっているのだけれど、それが自分たちの既得権益をがしがしと浸食していると感じた瞬間に、ネットをどう取り込むかということよりもネットを無視し、抑圧するという方向に（湯川氏が言うように、特に経営に近い人ほど）舵を切りたがるのだ。

　だから既得権益の浸食よりも、ネットという技術的・意識的なイノベーションを事業にどう取り込むと「面白い」そして「カネになるか」を論証して見せた方がずっと有益なんじゃないか、と僕は思う。それでもワカラン人はワカランというだろうけど、別に経営トップが変わらなくてもミドルクラスだけでも意識が変わってくれば、いろいろと前向きな変化も生まれてくるだろうしね。

　それとあと1つ思うのは、マスコミはもう少しダイレクトマーケティングの重要さを学んだ方がいいということだ。マスコミは未だに圧倒的多数の「不特定」な大衆に情報を届けられることをパワーだと思っている節がある。それはそれで否定しないのだが、一方で「特定」多数の人々の中だけでシェアされている情報が近年どんどん増えていて、しかもマスコミはそのことをまったく知らないということを、もう少し真摯に捉えた方がいい。

　ネットに関して言うと、無料で見られるブログやらニュースサイトやらの世界というのは、実はインターネットのごく一部に過ぎない。ユーザー認証のかかった掲示板や情報サービスには、google先生も教えてくれず、切込隊長も書いてくれない（笑）、もっと密度の濃い価値ある情報が飛び交っている。

　ネットのオープン領域は広告市場が急成長していることもあって皆注目しがちだが、僕は、マスコミ各社はそんなところはどうでもいいと割り切り、むしろ「ユーザー認証」領域でのビジネスモデル構築にもっと必死にならないといけないと思う。端的に言えば、この領域は顧客DBとコンテンツDBを早く、しかも上手に囲い込んだ奴の勝ちである。

　例えば新聞がもしオープンネットの世界で生き残るつもりなら、リアルの新聞もリクルートやぱどのようなフリーペーパーのビジネスモデルに転向すべきだろう。この世界では、既にブログなどの技術はすごい勢いで取り込まれている。例えば「R25」のウェブサイトは、恐らくMovableTypeで実装され、トラックバック機能まで搭載されている。このスピード感がなければ、オープンネットの世界で真正面から戦っていけない。

　もし販売価格をタダにはできないというのなら、とっととオープンネットの領域で戦うことは諦めて、ユーザー認証の領域に参入して2つのDBを死にものぐるいで（ただしなるべく低コストで）囲い込むべきである。収益がどうとか販売チャネルがどうとか言っている場合ではない。でなければマスコミは、ネットに「殺さ」れはしないにせよ、今後市場の収縮の影響をもろに受けることは避けられないだろう。